知っておきたい家づくりの注意点～寸法編～
たとえ、どんな小さな工事であっても、現場には工事責任者、現場監督が存在します。
しかし、工事責任者が工事を行う会社の社員であると、考え方は会社寄りとなってしまい、中立性が保たれにくくなってしまいます。
行政からの中間検査や竣工検査がありますが、これらのい検査は法令を守ってつくられているのかを確認するのが中心で、施工の状態まで細かくチェックすることがすくないです。
ですが、近年は第三者の管理やを設置する現場も増えてきました。費用は現場へ行く回数が15回で約30万前後になります。施工会社が独自でお願いし、施工能力をもっと磨きかけるのと同時に、依頼主へ安心感をアピールすることが狙いです。
ですが、これは依頼主と施工会社、どちらにも大きなメリットであると言えます。
廊下に手すりを設置したけど、物の移動が難しい
手すりを設置したことでの物の搬入が難しくならないように、柱の芯々の寸法と、有効幅に気を付けて設計を考えなけらばなりません。
日本建築の標準寸法は、910mmです。
なので、階段や廊下の寸法は柱の芯々910mmで設計していることがほとんどになります。
そうなると、実際の有効幅は780mmとなり、有効幅に手すりを付けてしまうと狭くなってしまうのです。
できれば、プランを設計する段階で廊下や階段幅の柱の芯々は1mを確保しておくと、狭すぎない有効幅を設定することができます。
バリアフリー住宅なのに、洋室と和室の間で段差
図面での高さ表示を確認しましたか？
日本住宅の建設では、土台、大引き、根太、床板の順番で木材を組んでいきます。
和室はさらに畳60mm分厚くなってしまうため、これにより洋室との境に段差がでてしまうのです。
ですから、畳分の段差を下げるためには大引きと根太の部材寸法、高さ変更などを行って調節しましょう。
現場に部材が来てしまってからでは遅いので、着工を始める前に設計での不具合が考えられる部分を図面でチェックし、きちんと打ち合わせをしておくことが大切です。
完成後に不具合が見つかってしまうと、最悪の場合リフォームが必要です。
なので、できる限り設計段階でどの様なトラブルが発生しそうなのかを、設計士や施工会社と話し合って対策を考えましょう。
